本シリーズでは書籍「Amazon出店の王道」より、お役立ち情報をピックアップしてお届けいたします。より詳細な内容をご覧になりたい方はぜひ書籍のほうもご覧ください。
膨大なユーザー数を抱えるAmazon
スマートフォンの普及などによって、オンラインショッピングは日常生活に欠かせない存在になりつつあります。日本国内のECサイトといえば楽天が最も有名なサイトの1つですが、その楽天と肩を並べているのがAmazonです。2000年からサービスを開始したアマゾンジャパンは、本の販売から始まり、CD、DVDなどのメディア商材やTVゲームなど徐々に商品カテゴリーを増やし、いまではアパレル、食品、家電、パソコン、生活消耗品などのほか、電子書籍や音楽ファイル、映画やドラマなどのデジタルコンテンツなど、多岐に渡る商品を取り扱うようになりました。
2020年1月のアマゾンドットコムの発表によると、アマゾンジャパンの2019年の売上高は約1.7兆円（リテールビジネス（直販）のほか、セラーサービス（出品）の手数料、定期購入サービスなどが含まれる）となり、2018年の約1.5兆円と比較し約10%の成長を遂げています。顧客行動調査会社のニールセンによると、2020年4月の1ヶ月間のAmazonの利用者数は約5,200万人で、約5,100万人の楽天を超えて国内1位のECサイトとなっています。
仮に、自分でECサイトを立ち上げると？
比較対象として、BASEやストアーズ、Shopify（通称ASP型ECサイト）などを利用して自分でECサイトを立ち上げる場合を考えてみましょう。ASP型ECサイトは非常に便利で、低コストで簡単に自前のECサイトをオープンさせることができますが、それでもどのように集客して売上をあげるかについては自分で考えてマーケティング施策を実行しなければなりません。もちろん、自社商品を多くの人がすでに欲しがっている場合であれば、自社ECサイトを立ち上げてすぐに売上をつくることも可能でしょう。しかし自社商品の認知度がほとんどない場合には、集客するだけでも大きな労力とコストが発生します。
認知度のないECサイトを日本のオフラインの場で例えるのは難しいですが、極端な例でいえば広大な砂漠の中心にぽつんとお店を構えるようなものです。まったく人通りがなく、そこに行くまでにも苦労するような場所に店を構えたとして、その店構えがどれだけよくてもたどり着ける人はほぼ皆無でしょう。
ここにあげた例は極端過ぎるかもしれませんが、往々にしてそのようなECサイトを目にすることがあります。もちろん自分でHTMLやSEO、プログラミングなどの知識を身に着けて自社ECサイトの集客を加速させることも不可能ではありませんが、そこまでには長い時間が必要となるため、結局売上をあげるために多くの場合は代理店などに依頼することになってしまいます。
Amazonの場合、先述のとおりすでにたくさんのユーザーがAmazonを訪れている状態です。ですので、Webサイト自体に自分で集客する必要はありません。ただし、だからと言って出品しさえすれば売れるというわけではありません。AmazonにはAmazon特有の売れる仕組みがあり、その仕組をきちんと理解する必要があります。しかし、その仕組を理解することは、自社ECを立ち上げて自前で集客するよりはよっぽど簡単ですし、また競合となるライバル店たちともAmazonという同じプラットフォーム上で戦うことになるので、自社ECよりはフェアな環境での戦いとなります。
続きをご覧になりたい方は、ぜひ書籍「Amazon出店の王道」をご覧ください。